世界各国のメディアは26日、東京五輪のオフィシャルパートナーである朝日新聞が同日付の社説で「中止の決断を首相に求める」と書いたことを受け、「五輪のオフィシャルパートナーである日本の主要紙が中止を呼び掛けた」と大きく報じた。 まずロイター通信が東京発で、この朝日新聞の報道を速報。「日本では国民の大多数が今夏の五輪開催に反対で、昨年からほとんど外国人の入国ができない。ワクチン接種が遅々として進まないなか、何万人もの選手や関係者が押し寄せることを懸念している」と解説も加えた。次いでAP通信も同様に速報し、瞬く間に世界中へこの朝日の報道は伝えられた。 これを受け、オーストラリアのブリスベンタイムズやシドニーモーニングヘラルドは「東京五輪のメディアスポンサーが日本の首相に大会中止を呼びかけ」と報道。英国高級紙インディペンデントは「日本の主要紙、朝日新聞が五輪中止を呼びかけた」と報じた。 ほか米国の主要地方紙クワッドシティータイムズや、センターデイリータイムズ、コーストリポーターなども、各通信社の記事を転載するなど、速報で伝えた。 これまで世界の各メディアは日本国内で、東京五輪・パラリンピックの中止や延期を求める声が高まっていることは伝えていた。だが今回は東京五輪のオフィシャルパートナーである朝日新聞が中止を呼び掛けたことは強烈なインパクトがあったようだ。 これからの時間帯、欧州や米国が朝を迎えると、さらにこの報道は拡散すると見られる。今後、東京五輪・パラリンピックの開催可否に関する世界の情勢やムードに影響を与えそうだ。
