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万博パビリオン入札不成立続出 プロデューサー５人のテーマ館も
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落合陽一氏が手がけるパビリオンのイメージ（日本国際博覧会協会提供）
２０２５年大阪・関西万博を運営する日本国際博覧会協会（万博協会）は１２日、映画監督の河瀬直美氏やメディアアーティストの落合陽一氏らプロデューサーが手掛けるパビリオン（テーマ館）５施設の入札について、入札者がいなかったり予定価格内の応札がなかったりしたと発表した。万博の主要施設をめぐっては、資材価格の高騰などの影響で入札不成立が相次いでいる。 【画像】小山薫堂氏によるパビリオン。内部にはスーパーマーケットをモチーフにした展示も 万博協会は、万博のメインテーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」に沿った個別のパビリオンを担当するプロデューサーを８人選定。パビリオンは会場中央に集め、万博の目玉となることが期待されている。 万博協会によると、入札者がいなかったパビリオンは、河瀬氏（予定価格約１０億円）と、放送作家の小山薫堂(くんどう)氏（約９億円）の２施設。予定価格内の応札がなかったのは、アニメーション監督の河森正治氏（約１０億円）と落合氏（約６億円）、データサイエンティストの宮田裕章氏（約１４億円）の３施設。プロデューサー８人のうち、生物学者の福岡伸一氏の施設（約１２億円）も予定価格内での応札がなかったことを１０月末に公表している。 資材価格の高騰に加え、各プロデューサーのこだわりが詰まったデザイン性の高さによる施工の難しさも影響したとみられる。万博の主要施設の建設工事は入札不成立となるケースが目立っている。万博協会はこれらの施設について、予定価格を変更して再公告するなどの対応を取っている。（井上浩平）
